DX人材とは？顧客視点で変革をもたらす人材育成方法を徹底解説

「DX人材」とは、企業のデジタル変革を推進するために必要なスキルやマインドセットを備えた人材を指します。

近年、多くの企業がDXに取り組んでいますが、成功のためにはDXを推進するDX人材の確保が不可欠です。

しかし、DX人材の定義や必要とされるスキル、育成方法などは企業によって異なり、多くの企業が人材不足に悩まされているのも事実です。

本記事では、DX人材の定義や必要とされるスキル、企業がDX人材を獲得する方法、さらに、実際にDX人材育成に取り組む企業の成功事例を紹介します。DX推進を成功に導くために、ぜひ参考にしてみてください。

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DX人材とは？

出典：デジタルスキル標準ver.1.2

経済産業省はDX推進に関わる個人の学習や企業の人材確保・育成の指針として定めた「デジタルスキル標準」で、DX人材に求められる能力を「DXリテラシー標準」と「DX推進スキル標準」の2つに分類しています。

「DXリテラシー標準」は、すべてのビジネスパーソンが身につけるべき基礎的な知識やスキルを定義しています。一方「DX推進スキル標準」は、企業のDXを推進するリーダーやプロジェクトメンバーなどの「DXを推進する人材」に求められる役割やスキルです。

グッドパッチでは、経産省の定義を踏襲しつつも「顧客視点と変革力を持つ人材」という点に着目しています。顧客視点と変革力を持つのは、特にデザイナーやビジネスアーキテクトです。

顧客やニーズを深く理解し、課題を解決するためには、デジタル技術を駆使して新しい「変革」を求める力が不可欠です。

そもそもDXとは

DXは「Digital Transformation（デジタル変革）」を意味し、情報技術の浸透による、人々の生活やビジネスの変化を指します。

DXの厳密な定義は存在しませんが、経済産業省は「デジタルガバナンス・コード」で、以下のように定義しています。

つまり、DXとは単なるデジタル技術の導入ではなく、データやデジタル技術によって、製品やサービス、ビジネスモデルそのものを変革し、企業としての競争力を向上させることを指します。そのため「変革」こそがDXの本質的なポイントといえるのです。

なぜ今DX人材が必要とされているのか

経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」において「2025年の崖」という言葉が注目を集めました。「2025年の崖」は、日本企業のDXが遅延した場合の経済損失に警鐘を鳴らすもので、経済損失の金額は2025年以降最大で年間12兆円にものぼるといわれています。

DXが遅延する要因として以下の2点が考えられています。

• 既存システムの老朽化や、複雑化による保守運用コストの増大
• 新システム移行への決断ができない

上記の課題を解決するために、ITスキルだけでなくビジネス変革をけん引する高い能力を持ったDX人材の需要が高まっています。

DX人材の5分類と役割

引用元：デジタルスキル標準ver.1.2（概要編）P9より

経済産業省は「デジタルスキル標準」で、DX推進に関わる人材を以下の5つの類型に分類し、各役割を定義しています。

上記の類型は企業の規模や業種、DXの進捗度合いによって必要とされる人材やスキルセットが異なります。自社のDX推進フェーズや目指す姿に合わせて、最適な人材の配置が重要です。

ビジネスアーキテクトには、DX推進の中核的な役割を担う存在として、高いコミュニケーション能力やプロジェクトマネジメント能力、ビジネスとITの双方を見渡せる広い視野が求められます。

デザイナー

デザイナーの仕事は、見た目を美しくデザインすることだけではありません。ビジネス視点と顧客視点を併せ持ち、ユーザーにとって価値のある製品やサービスを生み出すために、設計の力でDXを推進します。デザイナーの業務の一例は以下の通りです。

DXにおいてデザイナーは、創造性と分析力、そして多様な関係者とコミュニケーションをとりながらプロジェクトを推進する高いコミュニケーション能力が求められます。

ソフトウェアエンジニア

ソフトウェアエンジニアは、デジタル技術を活用した新しい製品やサービスを形にする「ものづくり」の中核を担います。ソフトウェアエンジニアの業務の一例は以下の通りです。

ソフトウェアエンジニアには、高度なプログラミングスキルやシステムアーキテクチャの知識はもちろん、変化の激しいビジネス環境に柔軟に対応できる、学習意欲と適応力が求められます。

サイバーセキュリティ

サイバーセキュリティは、セキュリティに関する専門知識と技術を駆使し、企業の重要な情報資産やシステムをサイバー攻撃の脅威から守ります。サイバーセキュリティの業務の一例は以下の通りです。

サイバーセキュリティには、常に最新のセキュリティ動向を把握し、適切な対策を講じられる高い専門性と責任感が求められます。

データサイエンティスト

データサイエンティストは、DXの推進により企業内に蓄積されたデータを分析し、ビジネス上の課題解決や意思決定に活用する役割を担います。データサイエンティストの業務の一例は以下の通りです。

データサイエンティストには、データ分析のスキルだけでなく、ビジネス課題を理解し、分析結果を分かりやすく伝えるコミュニケーション能力も求められます。

DX人材に共通して求められる6つのスキル

DX人材として活躍するためには、専門的な知識やスキルはもちろん、デジタル時代に対応するビジネスパーソンに共通して求められる6つのスキルが必要です。

• デザイン思考
• プロジェクトマネジメントスキル
• 新規事業の企画力・構築力
• IT関連の基礎知識
• データサイエンスの知識
• UI/UXの知識

1. デザイン思考

デザイン思考とは、デザインに用いる思考方法や手法を応用し、ビジネス上の課題を解決するための考え方です。

デザイン思考を持ち合わせたDX人材は、顧客の潜在的なニーズを捉え、市場に受け入れられる製品やサービスを創出し、ビジネスの成功に貢献できます。

従来の製品開発は開発者の視点が中心となり、使い方が難しい、あるいは顧客ニーズとずれた製品が開発されてしまうケースもありました。しかし、デザイン思考では、顧客を徹底的に理解した上で、顧客体験（UX）を重視した製品やサービスの開発を目指します。

デザイン思考は、顧客中心の製品やサービスを開発するために重要なスキルです。DXを進める上では、このスキルを身につけた人材の確保が不可欠といえます。

【関連記事】デザイン思考とは？5つのプロセスや役立つフレームワークも紹介

2. プロジェクトマネジメントスキル

DXは、単にITツールを導入すれば完了するものではありません。企業の事業構造や組織文化、業務プロセスなど、あらゆる側面を変革していく必要があるため、社内全体を巻き込んだ、計画的かつ段階的な取り組みが求められます。

そのため、DXを推進する人材には、従来型のプロジェクトマネジメントに加え、変化への対応力や柔軟性、スピード感を持ったプロジェクトマネジメントスキルが必要です。

DX人材に求められるプロジェクトマネジメントスキルとして、以下の例が挙げられます。

• プロジェクトの計画・実行・管理・統制
• 変化に柔軟に対応する能力
• 関係部署とのコミュニケーション
• リスク管理

必ずしもDX関連のプロジェクトマネジメント経験が必須というわけではありませんが、これまでの業務で培ってきた知識や経験を生かし、DXという領域に挑戦することが重要です。

3. 新規事業の企画力・構築力

DXの本質は、従来のビジネスモデルや考え方にとらわれず、デジタル技術を活用した新たなビジネスを創出する点です。そのため、DX人材には新規事業の企画力と構築力が求められます。

企画力とは、DX全体の戦略に沿って具体的な新規事業の企画を立案するスキルです。顧客ニーズや市場動向、競合状況などを分析し、目的や課題を明確にした上で計画的に施策を進める能力が求められます。

構築力とは、立案した企画に基づき、実際のビジネスモデルやスキームを構築するスキルです。企画を実現可能な計画とするために、現場との密な連携を通して現実的なビジネスを構築します。

4. IT関連の基礎知識

DX人材は必ずしもIT技術者である必要はありませんが、IT関連の基礎知識を習得しておくことで、現場との円滑なコミュニケーションやスムーズなプロジェクト進行が可能です。

IT業界は常に進化を続けており、次々と新しい技術やサービスが登場しています。DX人材として活躍し続けるためには、常にアンテナを張り、最新情報やトレンドをキャッチアップすることが重要です。

5. データサイエンスの知識

データサイエンスとは、統計学や機械学習などの手法を用いて、データから有益な情報を抽出する学問を指します。DXにおいては、顧客データや売上データ、Webアクセスログなど、さまざまなデータの分析と活用が重要であるため、データサイエンスの知識は必須です。

DX人材はデータ分析の専門家である必要はありませんが、データの収集や分析・解釈の基礎知識や、分析結果をビジネスの現場で生かすために、データに基づいた意思決定のスキルが求められます。

データサイエンスの知識を身につければ、データに基づいた合理的な意思決定を行い、より効果的にDXを推進できるでしょう。

6. UI/UXへの知識

最新の技術を活用したサービスやシステムを開発しても、利用するユーザーのことを考えられていなければ、受け入れられず、DXの成功にはつながりません。

ユーザー視点に立ち、使いやすく、心地よい体験を提供するためには、UI/UXに関する知識が不可欠です。UI/UXデザインの原則や手法、ユーザー調査の手法などを学び、実践を重ねれば、ユーザーのニーズを捉えた満足度の高い製品やサービスを開発できるでしょう。

DXを成功させるためには、デザイナーだけでなく、DXに関わる全員がUI/UXの知識を備えておく必要があります。

DX人材に必要な4つの資質

DX人材には、スキルや知識に加えて、以下の4つの資質が求められます。

• 組織を巻き込む「ファシリテーター」としての資質
• 顧客の「潜在ニーズ」をつかむ洞察力
• 変化を恐れず挑戦する「アントレプレナーシップ」
• 進化し続けるデジタル世界への「適応力」

組織を巻き込む「ファシリテーター」としての資質

DXを成功に導くためには、一部の社員や経営層だけで取り組むのではなく、全社員を巻き込み、共通の目標に向かって進むことが重要です。しかし、企業文化や組織構造、社員の意識などによって、DX推進にはさまざまな障壁が生じるでしょう。

部門間や社員間の意識の差を埋めるために、DX人材は以下のような働きをする必要があります。

• DXの必要性を分かりやすく説明する
• 関係者を巻き込み、合意形成を図りながら進める
• モチベーションを高め、積極的に取り組める環境を作る

組織を巻き込むには、高いコミュニケーション能力と、周囲を巻き込み推進していく「ファシリテーター」としての資質が求められるのです。

顧客の「潜在ニーズ」をつかむ洞察力

解決するべき課題設定を誤ってしまうと、どれだけDXを推進しても、顧客や社会にとって価値のあるサービスは生み出せません。

顧客は、必ずしも問題点やニーズを明確に言語化できているわけではありません。むしろ本当に求めるものは、表面的な声の裏に「潜在ニーズ」として隠れている場合があります。

DX人材には、顧客の潜在ニーズをつかむために、下記のような洞察力と課題発見能力が求められます。

• 顧客自身も気付いていない課題やニーズを顕在化する
• 顧客が本当に求めているものを理解する
• 得られた情報を基に、最適なソリューションを導き出す

顧客の潜在ニーズをつかみ、DXの筋道を立てられる洞察力は、DX人材にとって重要な資質の一つといえるでしょう。

変化を恐れず挑戦する「アントレプレナーシップ」

DXを成功させるには「今まで通り」という慣習や常識にとらわれず、変化を恐れずに挑戦していく姿勢が重要です。DX人材には、現状維持バイアスに陥らずに、下記のような行動が求められます。

• 現状のビジネスモデルやサービスに課題意識を持つ
• 常に新しい技術や情報に関心を持ち、積極的に学ぶ
• 失敗を恐れず、新しいことに挑戦する

「アントレプレナーシップ」とは、一般的に「起業家精神」と訳されます。しかし近年では、新規事業やサービス開発などに意欲や関心を持ち、積極的に行動を起こす力、そして、新しいものを生み出す発想力や実行力を指すケースも増えています。

アントレプレナーシップは、組織にイノベーションを起こし、新たな価値の創造に欠かせない資質です。

進化し続けるデジタル世界への「適応力」

デジタル技術は日々進化しており、昨日までの常識が今日は通用しないというケースも珍しくありません。DXの推進には、変化の激しい環境に柔軟に適応し、常に学び続ける姿勢が重要です。DX人材に求められる適応力の例は以下のとおりです。

• 最新の技術トレンドや市場動向に関心を持ち続ける
• 必要に応じて、新たな知識やスキルを積極的に習得する
• 変化を恐れずに、柔軟に対応する

企業側でも社員が常に学び続けられる環境の整備が重要ですが、DX人材には受動的ではなく自ら学び続ける姿勢が求められます。

オンライン学習プラットフォームの活用、セミナーや勉強会への参加など、社内外のさまざまな学習機会を積極的に活用すれば、高い「適応力」を身につけられるでしょう。

DX人材獲得の困難さ

引用元：ＩＴ人材需給に関する調査（概要）P2より

さまざまな企業がDXの必要性を認識し、DX人材の確保を目指していますが、簡単には達成できていません。DX人材の確保が困難である理由は、大きく分けて下記の2つが挙げられます。

• 新規事業が立ち上がらない、立ち上げたとしても顧客ニーズやマーケットにフィットしていない
• 事業を推進できる人材が社内におらず、育てられない

多くの企業では、既存事業の収益が大きく、新規事業にリソースを割きにくい状況があります。結果として、新しい事業がなかなか立ち上がらなかったり、立ち上がったとしても、顧客ニーズや市場のトレンドを捉えきれず、失敗に終わったりするケースも少なくありません。

また、従来の雇用慣習や企業文化が、優秀な人材の獲得を阻害しているケースもあります。特に近年では、スタートアップ企業の存在感が増し、優秀な人材がスタートアップに流出するケースも増加しています。

スタートアップ企業によっては、給与水準が高いだけでなく、明確なビジョンやスピーディーな意思決定、風通しの良い社風など、従来の大企業にはない魅力があり、優秀な人材にとって魅力的な選択肢の一つとなっています。

DX人材を獲得する3つの方法

DX人材の確保には下記の3つの方法があります。自社の状況やDX推進の段階に合わせて、的確な獲得方法を選択しましょう。

• DX人材の新規採用
• DX人材の社内育成
• 外部人材の活用

1. DX人材の新規採用

DX人材が不足する中、IT業界出身者の需要はここ数年で急増しており、獲得競争が激化しています。優秀な人材を競合他社に奪われないよう、競合他社よりも魅力的な条件を提示したり、自社のビジョンに共感してくれる人材を採用したりするなど、より戦略的な採用活動の実施が重要です。

DX人材の新規採用を行う際には、以下の3点を明確に決めておきましょう。

• 採用後に任せたいポジション：どのような役割、責任を期待しているのか
• 必要なスキル：即戦力として求めるスキル、今後習得を期待するスキル
• 業界への適性：これまでの経験を生かせるのか、新しい分野への挑戦意欲があるか

採用のポイントを明確にしておくと、採用後のミスマッチを減らし、入社後すぐに活躍できる人材の獲得につながります。

2. DX人材の社内育成

DX人材の中でも、特にビジネスアーキテクトやデザイナーには、高いITスキルやプロジェクト推進能力に加えて、自社ビジネスの強みや弱みなどへの深い理解が求められます。

社内の人材をDX人材として育成できれば、よりスムーズにDXを推進できるメリットがあります。

社内育成の方法の一例は以下のとおりです。

• 座学：DXに関する基礎知識や専門知識を習得する
• OJT：実際のプロジェクトを通して、実践的なスキルを身につける
• 外部研修：専門性の高い研修を受講し、スキルアップを図る
• ネットワーク構築：社外イベントやコミュニティに参加し、人脈形成や情報収集を行う

グッドパッチでは、顧客視点に立った事業企画を学び、サービス企画の知識の習得と実践が行える「DX人材育成プログラム」を提供しています。

企業の課題やニーズに合わせて、実践的にDXを推進できる人材の育成を目的にワークショップを実施していますので、気になる方はぜひお問い合わせください。

【関連記事】企業の変革力を高める「DX人材育成プログラム」 – 東急不動産ホールディングスグループ社の事例

3.外部人材の活用

早急にDX人材を確保したい場合は、外部人材を活用するという方法も一つの手です。

外部人材活用には、以下のようなメリットがあります。

• 即戦力を確保できる：特定の分野の専門知識やスキルを持った人材を、必要な期間だけ活用できるため、即戦力として期待できる
• 柔軟な対応が可能：プロジェクトの進捗状況やビジネス環境の変化に合わせて、必要なタイミングで人材の増減やスキルチェンジがしやすい
• コスト削減：採用活動や教育にかかるコストを抑えられる
• 社内にはない新たな視点やアイデア：社外の専門家の知見を取り入れることで、社内だけでは得られない新たな視点やアイデアを得られる

近年では、ITスキルの高い専門家がフリーランスとして活躍するケースが増えているため、より幅広い選択肢から自社の課題やニーズに最適な人材の採用を検討できるでしょう。

DX人材の育成事例2選

グッドパッチでは、これまでにさまざまな企業のDX人材育成を支援してきました。その取り組みの一部を紹介します。

合弁会社設立で新規事業創出とDX人材育成を実現｜丸井グループ

丸井グループは、2022年4月にグッドパッチとの合弁会社「株式会社Muture（ミューチュア）」を設立しました。デジタル人材の受け皿を新会社として創出し、実践的なDX人材育成と組織変革を目指した取り組みとして、大きな成果を挙げました。

丸井グループとグッドパッチのプロジェクトが始まったのは、同グループが「顧客体験をデジタル基軸で見直したいが、苦戦している」という課題を持っていたことがきっかけです。

さらに、人材の要件を整理する中で、丸井グループに必要なデザイン／デジタル人材は希少性が高く、丸井グループの老舗企業としての「企業イメージ」が採用のボトルネックになることが予想されました。

そこで、丸井グループというブランド力を生かしつつ新しい挑戦をできるイメージを創出するため、新会社を立ち上げることでデジタル人材の受け皿を作る取り組みを行い、解決を目指しました。

丸井グループから3人、グッドパッチから2人のデザイナーが出向し、事業がスタートしたMutureは、現在では社員数も増え、これまでは獲得が難しかったデジタルマーケットで活躍する精鋭人材が続々と入社し活躍しています。

【関連記事】丸井グループ×Goodpatchのジョイントベンチャー「Muture」はどうやって生まれた？DXプロジェクトを始める前に、ブランド構築が必要である理由

顧客体験を革新するDX人材育成｜東急不動産ホールディングス株式会社

東急不動産ホールディングス株式会社は、グッドパッチと協業し「不動産×テクノロジー」で顧客体験を革新するDX人材の育成に取り組んでいます。

グッドパッチの「DX人材育成プログラム」を活用し、グループ会社を横断したチームビルディングや、DX推進の核となるグループ横断でのブリッジ人材の育成につなげるための実践的な研修プログラムを実施しました。

研修期間中は、参加者が主体的にアイデアを出し合い、プロトタイプを作成するなど、実践的なワークショップを通して、圧倒的なアウトプットを生み出しました。研修を通じて事業企画やリサーチ、人を巻き込みながらのプロジェクト推進などを経験することで、実務にもつなげられるようなDX人材の育成プログラムとなっています。

【関連記事】グッドパッチの「DX研修」どうでした？　参加した東急不動産HDの社員に感想を聞いてみた

グッドパッチの「DX人材育成プログラム」で変革をもたらすDX人材の育成を

本記事ではDX人材について、定義や人材確保の重要性、育成の成功事例などを解説しました。DX人材は企業のDX推進に不可欠な存在です。自社に適した人材の採用や育成を行い、事業に変革をもたらしましょう。

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